グリークヨーグルトPLUSのFC評判は?1日12人で黒字化・営業利益率38%の専門店

グリークヨーグルトPLUSのFC評判は

PLUSは韓国発祥のグリークヨーグルト専門店FCです。間借り・昼4時間営業が可能で初期費用400万円。公開PLを検算するとFL比率38%・営業利益率38〜45%と飲食業では異例の高さで、損益分岐は1日12人。「火を使わない」構造がすべての起点でした。

※本記事にはプロモーション(広告)が含まれます。

基本情報グリークヨーグルトPLUS
加盟金
80万円
初期費用
400万円
ロイヤリティ
売上の8%
損益分岐の目安
1日12人
店舗数
5店舗(直営1・FC4)

火を使わず間借り・昼4時間営業可

本部の公式サイト・公開資料の数字をもとに掲載しています。詳しい前提は本文をご確認ください。

目次

グリークヨーグルト PLUSとは

PLUSは韓国発祥のグリークヨーグルト専門店のフランチャイズです(本部代表:中野美希氏)。

キャッチコピーは「間借りで4時間営業でも月200万円以上売り上げる」。本部は「飲食経験が不要、間借りでも営業ができるため、STARTしやすい事業です」「健康志向の高まる今、日本では『ヨーグルト』は陳列されていないスーパーが無いほど、定着した人気商品です」と説明しています。

店舗数は直営1店・FC4店。資料には「2025年1月に2店舗、3月に2店舗出店予定」と記載されています。募集段階は0次です。推奨エリアは駅前/繁華街/高級住宅街。

初期費用の内訳

※新規出店の場合

項目 金額
物件取得費 100万円(6坪の場合)
保証金 100万円
加盟金 80万円
内外装費 50万円
研修費 30万円
備品・消耗品費 30万円
初期広告費 10万円
初期費用合計 400万円

この費用を法人で用意するなら

FC本部の多くは法人での加盟を条件にしています。会社設立には登録免許税などの実費がかかりますが、サービスの利用で実費負担を抑えられる選択肢もあります。

サービスを導入いただくだけで、設立登記の実費負担が0円!【0円創業くん】

内訳の合計は400万円で表記と完全に一致しています。

注目すべきは物件取得費が「6坪の場合」とされている点です。6坪=約20平米。これは飲食店としては極小サイズで、内外装費50万円という軽さもここから来ています。

一方で保証金100万円が計上されています。他のFCでは0円のケースもあるため、何に対する保証金で、解約時に返還されるのかは確認しておくべき項目です。

そして重要なのは、これが「新規出店の場合」の金額だということ。本部が推している間借り出店なら、物件取得費100万円と内外装費50万円が大幅に圧縮できます。

収益モデル

項目 数値
月間売上 220〜260万円(昼の4時間営業の場合)
ロイヤリティ 売上の8%
営業利益 120〜150万円
黒字までの期間 1ヶ月(既存店や間借りの場合)
初期費用回収期間 3〜6ヶ月
店舗数 直営1店・FC4店

「昼の4時間営業」という前提が明記されている点は、この業態を理解するうえで重要です。

月間PL(本部公開・2パターン)

項目 平均的な店 繁盛店
客数 1,280 2,300
客単価 1,800円 1,800円
売上 2,304,000円 4,140,000円
原価(23%) 529,020円※ 952,200円
粗利益 1,774,080円 3,187,800円
人件費(15%) 345,600円 621,000円
家賃 200,000円 200,000円
ロイヤリティ 184,320円 331,200円
水光熱費 50,000円 50,000円
その他 50,000円 50,000円
消耗品費 30,000円 30,000円
広告宣伝費 30,000円 40,000円
経費計 889,920円 1,322,200円
加盟店オーナー利益 884,160円 1,865,600円

※本部注記:「あくまで記載の数値は実績値であり、結果を保証するものではございません」。

検算結果:繁盛店は完全一致、平均店は原価の表記に900円の誤植

繁盛店はすべての項目が1円の誤差なく一致しました。

  • 客数×客単価=4,140,000円 ✓
  • 原価=売上×23%=952,200円 ✓
  • 人件費=売上×15%=621,000円 ✓
  • ロイヤリティ=売上×8%=331,200円 ✓
  • 経費の合計=1,322,200円 ✓/粗利益−経費計=1,865,600円 ✓

平均的な店は、原価の表記だけがずれています。

金額
売上×23%の計算結果 529,920円
表記の原価 529,020円
差 900円

重要なのは、粗利益1,774,080円は正しい原価(529,920円)で計算されているという点です(2,304,000−529,920=1,774,080)。つまり表記の「529,020」は数字の打ち間違いで、利益の数字はすべて正しいと判断できます。影響額は900円で、PLの評価を変えるものではありません。

営業利益率38〜45%:本サイトで検証した飲食FCで最高水準

このPLの数字は、飲食業として異例です。

平均的な店 繁盛店 飲食業の一般的な目安
原価率(F) 23.0% 23.0% 30%前後
人件費率(L) 15.0% 15.0% 30%前後
FL比率 38.0% 38.0% 60%
営業利益率 38.4% 45.1% 10%前後

FL比率38%は、一般的な目安を22ポイントも下回ります。特に人件費15%という数字は、飲食業では通常ありえない水準です。

なぜこれが可能なのか。答えは本部が明記しています。

「火を使わない」ことがすべての起点

本部は特徴②でこう説明しています。「火を使わないため、間借りでも運営しやすく、狭い店舗でも営業ができる為、人件費も抑えることができます」。

「火を使わない」という一点が、連鎖的にコストを削っています。

火を使わないと… 結果
排気ダクト・消防設備が不要 内外装費50万円で済む/間借りが可能
ガス契約が不要 水光熱費が月50,000円に収まる
調理工程がない(盛り付けのみ) 人件費15%/未経験で開業可能
厨房スペースが要らない 6坪で営業できる

さらに「昼の4時間営業」という設計も効いています。1日4時間であれば、人件費はそれだけで一般的な飲食店の半分以下になります。既存店舗の昼の空き時間を使うというモデルが成立するのも、火を使わないからです。

損益分岐は月約67万円(1日12人)

PLから固定費と変動費を分解します。

区分 内訳 金額・率
固定費 家賃200,000+水光熱50,000+消耗品30,000+その他50,000+広告30,000 360,000円
変動費率 原価23%+人件費15%+ロイヤリティ8% 46%
限界利益率 100%−46% 54%

360,000円 ÷ 54% = 売上約67万円(月370人=1日約12人)

1日12人で黒字——これは本サイトで検証したFCの中でも最も低い損益分岐のひとつです。PLの平均店(月1,280人=1日43人)の3分の1以下で損益トントンになります。

しかも間借り出店なら家賃20万円がさらに下がるため、損益分岐はもっと低くなります。本部が「黒字までの期間1ヶ月(既存店や間借りの場合)」としているのは、この構造によるものです。

サマリーの営業利益について

サマリーの営業利益は120〜150万円ですが、PLは平均店884,160円・繁盛店1,865,600円。どちらの数字とも一致しません(平均店は下回り、繁盛店は上回る)。

120〜150万円を達成するには、売上で約290万〜350万円が必要になります(利益率41〜43%として逆算)。サマリーの月間売上「220〜260万円」とも整合しないため、どの前提での数字かは確認が必要です。

なお回収期間3〜6ヶ月は、PLの平均店(884,160円)で計算すると4.5ヶ月となり、しっかり範囲内に収まります。

PLUSの3つの特徴

① 投資回収が早い

「既存店舗の昼業態や小規模テナント・テイクアウト専門店・間借り営業でも可能なビジネスである為、加盟金も含め初期投資を抑えることができます」。

すでに夜に営業している飲食店なら、昼の空き時間にPLUSを入れるという使い方ができます。この場合、家賃も内装費も実質的に追加ゼロです。

② 低い固定費で運営できる

前述のとおり、火を使わないことが固定費の低さの根拠です。PLで検証した人件費15%・水光熱費5万円という数字が、それを裏付けています。

③ 未経験からでも始められる

「本部社長も飲食経験0でSTART。火を使わないため仕込みが容易です。作り方は本部が研修をいたします」。

調理ではなく盛り付けが中心の業態なので、技術習得の期間がほぼ不要です。

加盟前に確認すべき2つの注意点(本部公表)

① 食品衛生管理者の資格が必要

「県の定める講習会があるのでそちらに参加してもらう必要があります」。講習受講で取得できるため、大きなハードルではありません。

② 0次募集なので営業利益に差異が出る可能性

「営業利益はあくまで直営店の実績です。低コストでの運営が可能な業態ではありますが、適正なシフト作成やロスに繋がらない食材管理(FL管理)など店舗努力は必要です」。

店舗数は直営1店・FC4店。PLの数字は直営店のものであり、本部自身が差異の可能性を明記しています。

FL管理への言及も実務的です。ヨーグルトは日持ちのする商品ではありません。フルーツなどのトッピングも含め、仕込み量を読み違えればロスが出ます。原価率23%という数字はロス管理ができている前提の数字だと理解しておくべきです。

フランチャイズ図鑑の有料note

失敗しないフランチャイズ本部の選び方
契約前に“数字”と“条項”で見抜く

この記事で挙げた「確認すべき点」を、どの本部にも使える形にまとめました。本文8,800字。

  • 良い本部と危ない本部を見分ける判断基準(数字で確かめる方法つき)
  • 契約書・開示書面で必ず質問すべき条項
  • 収支シミュレーションの「盛られやすい場所」と、その見抜き方
  • 説明会と既存オーナー訪問でそのまま使える質問テンプレート
  • 購入者特典:チェックリストPDF/収支シミュレーション添削シート/質問テンプレート

noteで読む(980円・返金可)

売上が好調な店舗・伸び代がある店舗の特徴

好調な店舗:出店エリアの見極めと間借り出店

「まだグリークヨーグルト専門店の出店がない県に出店することで独占できます。また、間借り出店をすることで固定費を下げることができます」。

専門店がまだ少ないカテゴリーなので、エリアの一番乗りを取れるかどうかが大きいという指摘です。推奨エリアに「高級住宅街」が入っている点も特徴的で、健康意識と可処分所得の高い層を狙う設計になっています。

伸び代がある店舗:ヨーグルト×〇〇

本部の回答は示唆的です。「韓国業者と繋がりがあり、いち早く現地の流行が分かるため、新たな商材を組み合わせることで売上をカバーできます」。

これはトレンド商材を扱う事業の現実的な戦略です。韓国発の食トレンドは入れ替わりが早く、グリークヨーグルト単体でいつまで戦えるかは誰にも分かりません。

本部はそれを前提に、「ヨーグルト専門店」ではなく「韓国トレンドを売る箱」として設計しているように読めます。火を使わない・6坪・盛り付け中心という構造は、商材を入れ替えやすいという意味でもあるからです。

裏を返せば、本部の商材開発力と韓国ルートに依存するということでもあります。加盟を検討する際は、これまでにどんな商材を追加してきたか、今後の商材開発の計画はあるかを聞いておくと、本部の実力が測れます。

客層

  • 18〜25歳女性、若者グループ
  • インスタやTikTokなどのSNS利用者/情報感度の高い方
  • 健康意識の高い30〜40代女性

客層が2つに分かれているのが特徴です。SNSで話題性を求める若年層と、健康志向の30〜40代。前者は流行に左右されますが、後者はヨーグルトという商品そのものの定着に支えられています。

本部が「日本では『ヨーグルト』は陳列されていないスーパーが無いほど、定着した人気商品です」と強調するのは、一過性のトレンド商材ではないという主張でもあります。

このブランドが合わなかったら、条件から探せます

予算・働き方・性格の7問で、掲載中の85ブランドから条件に合うものを並べます。合わないものは合わないと書きます。入力は不要、所要1分です。

フランチャイズ適性診断を受けてみる →

PR

飲食のフランチャイズを、他社と並べて比べる

1社だけを見て決めると、その条件が相場として妥当なのか判断できません。アントレには飲食の募集情報がまとまっていて、初期費用・ロイヤリティ・本部が公開している収支モデルを各社の募集ページで見比べられます。会員登録(無料)をすると、気になった本部の資料をダウンロードできます。

アントレで飲食の募集情報を見る(無料)

まとめ

  • 韓国発祥グリークヨーグルト専門店のFC。直営1店・FC4店。間借り・昼4時間営業が可能
  • 初期費用400万円(新規出店・6坪の場合)。保証金100万円を含む。間借りなら大幅に圧縮可能
  • ロイヤリティ売上の8%
  • 公開PLは繁盛店が完全一致、平均店は原価表記に900円の打ち間違い(利益の数字は正しい)
  • FL比率38%・営業利益率38〜45%は本サイトで検証した飲食FCで最高水準
  • すべての起点は「火を使わない」こと。排気・ガス・調理工程が不要で人件費15%を実現
  • 損益分岐は月約67万円(1日12人)と極めて低い
  • 本部公表の注意点は食品衛生管理者の資格とPLが直営店実績であること

収益構造だけを見れば、本サイトで検証してきた飲食FCの中で最も効率が良い部類です。6坪・4時間営業・火を使わない・人件費15%——これらが組み合わさって、1日12人で黒字という異例の低い損益分岐を実現しています。初期費用400万円も、間借りなら大きく下げられます。

懸念があるとすれば、店舗数5店(うち直営1店)という実績の薄さと、トレンド商材を扱うカテゴリーであることです。ただし後者については、本部自身が「ヨーグルト×〇〇」という形で商材を足していく方針を示しており、問題を認識したうえで手を打っていると読めます。

検討する際は、①サマリーの営業利益120〜150万円の前提、②保証金100万円の返還条件、③FC4店舗の実際の月次推移を確認してください。特に③は、PLが直営店実績である以上、加盟店でどこまで再現できているかを知る唯一の方法です。

あわせて読みたい

法人を設立してフランチャイズに加盟するなら

FC本部の多くは法人での加盟を条件にしています。会社設立には登録免許税などの実費がかかりますが、サービスの利用で実費負担を抑えられる選択肢もあります。

サービスを導入いただくだけで、設立登記の実費負担が0円!【0円創業くん】

開業後、この数字を管理するのはオーナー自身です

本部が示すPLはあくまでモデルケースです。実際に原価率や人件費率が計画どおりに収まっているかを毎月確認し、ズレの原因を潰していくのは加盟店側の仕事になります。開業前の事業計画づくりから決算まで相談できる税理士を見つけておくと、数字の異変に早く気づけます。

近場の税理士を探すなら、税理士紹介ネットワークへ

LINEで無料診断

フランチャイズ適性診断

公式LINEから、無料で診断できます。7つの質問に答えるだけで、予算や働き方に合うFCを掲載ブランドから絞り込みます。

LINEで無料診断する

次に読むフランチャイズ

条件で探す(業種・初期費用・ロイヤリティ)
よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

コメント

コメントする

目次