店舗型のフランチャイズでは、物件選びが売上の大半を決めます。
どんなに良いブランドでも、立地を外せば回復は困難です。この記事では探し方と確認事項を整理します。
まず本部に確認すべきこと
物件探しを始める前に、本部の立地条件を正確に聞き出してください。
- 必要な坪数
- 必要な商圏人口
- 路面か空中階か（2階以上でも成立するか）
- 必要なインフラ（電気容量、ガス、給排水、排気ダクト）
- 駐車場の要否と台数
- テリトリー制の有無（既存店との距離制限）
特にインフラ条件は後戻りできません。契約してから「この物件では電気容量が足りない」と判明すると、工事費が跳ね上がるか、物件を諦めることになります。
探し方
1. 本部に紹介してもらう
最も確実です。本部が物件開発の部隊を持っているケースや、不動産会社と提携しているケースがあります。
本部が持ってくる物件は、すでに自社の条件でスクリーニングされているため、ミスマッチが起きにくいのが利点です。
資料請求の段階で「物件探しのサポートはありますか」と必ず確認してください。
2. 事業用物件のポータルサイトを使う
居抜き物件、テナント物件を扱うサイトがあります。条件を登録して新着通知を受け取る設定にしておくと、良い物件を逃しにくくなります。
3. 地元の不動産会社を回る
意外と効きます。ネットに出る前の情報を持っていることがあるためです。
希望条件を書いた紙を渡して回ると、後から連絡が来ることがあります。
4. 自分の足で歩く
「テナント募集」の張り紙は、ネットに出ていないことがあります。候補エリアを実際に歩くのは今でも有効な方法です。
契約前に必ず確認すること
1. 用途が許可されているか
飲食不可の物件は珍しくありません。契約書の用途制限を必ず確認してください。
2. 原状回復の範囲
退去時にどこまで戻す必要があるか。スケルトン返しが条件だと、退去時に数百万円かかることがあります。
3. 契約期間と更新条件
定期借家契約だと、期間満了で確実に出ていく必要があります。更新の可否を確認してください。
4. 居抜き物件の設備の状態
「厨房設備付き」でも、動くとは限りません。引き渡し時の状態と、故障時の責任の所在を書面で確認してください。
5. インフラの実測値
電気容量、給排水、排気の経路。必ず本部の担当者に現地を見てもらってください。素人判断は危険です。
見落としがちな費用
物件取得費は家賃だけではありません。
- 保証金・敷金（家賃の数ヶ月分）
- 礼金
- 仲介手数料
- 前家賃
- フリーレント期間がない場合、工事期間中も家賃が発生します
合計すると家賃の6〜12ヶ月分になることがあります。資金計画に必ず入れてください。
まとめ
- まず本部の立地条件を正確に聞き出す
- 探し方は本部紹介が最も確実。並行してポータル・地元不動産・自分の足
- 契約前に用途制限・原状回復・契約形態・インフラを確認
- 物件取得費は家賃の6〜12ヶ月分を見込む
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