大衆酒泉テルマエのFC評判は？ロイヤリティ3%・本部が不振店を実名公開する居酒屋

テルマエは「ひねり蛇口ハイ」が看板の大衆酒場FCです。初期費用1,926万円、ロイヤリティ3%。公開PLは3パターンすべて1円単位で検算が一致し、本部は自社の不振店を実名で開示して「同じ立地は避けるべき」と明言していました。家賃比率が利益率を決める構造を解説します。

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大衆酒泉 テルマエとは

大衆酒泉 テルマエは「ひねり蛇口ハイが飲める新感覚居酒屋」を展開する大衆酒場のフランチャイズです（本部営業部：要海哲志氏）。

本部のコンセプト設計が独特です。「『たのしさ湧き出す銭湯エンターテインメント』をコンセプトに掲げ、ベンチマーク先も飲食店ではなく、銭湯・テーマパークとし、少しでも安価にお客様に楽しんで頂き、どうしたら普段使いしていただけるか？を常に考え、業態開発いたしました」。

さらに、本部のミッションとして「飲食事業は一般的には激務で大変な業務だと思われがちですが、私たちは飲食従事者の地位向上や、関わる人全てに『たのしい』と思って頂ける事業にしていきたい」と掲げています。

店舗数は9店舗、募集段階は0次。推奨エリアは繁華街立地です。

初期費用の内訳

項目	金額
内外装費	660万円
物件取得費	660万円（10ヶ月分）
加盟金	300万円
その他	115万円
保証金	100万円
初期広告費	40万円
備品	35万円
採用費	15万円
消耗品費	1万円
初期費用合計	1,926万円

内訳の合計は1,926万円で表記と完全に一致しています。

注目すべきは物件取得費660万円が「10ヶ月分」と明記されている点です。逆算すると家賃66万円の物件を想定していることになります。繁華街立地で敷金・礼金・保証金が家賃10ヶ月分というのは、実務的に妥当な水準です。

内外装費660万円と合わせて1,320万円が物件関連——初期費用の68%を占めます。本部も注意点①で「どうしても初期費用は掛かってきてしまいます」と認めています。

収益モデル

項目	数値
月間売上	600〜1,200万円
ロイヤリティ	売上の3%
営業利益	売上の20%程度
黒字までの期間	半年〜1年半（店舗売上によって変動あり）
初期費用回収期間	半年〜1年半
店舗数	9店舗

ロイヤリティ3%は、本サイトで扱っている売上連動型FCの中で最も低い水準です。固定費部分もありません。

月間PL（本部公開・3パターン）

項目	良くないお店	平均的なお店	繁盛しているお店
客数	1,465	3,074	4,842
客単価	2,612円	2,696円	2,442円
売上	3,826,580円	8,287,504円	11,824,164円
原価	994,911円	1,740,376円	3,074,283円
粗利益	2,831,669円	6,547,128円	8,749,881円
人件費	870,000円	1,550,000円	1,990,000円
家賃	800,000円	400,000円	700,000円
広告宣伝費	340,000円	390,000円	210,000円
ロイヤリティ	114,797円	248,625円	354,725円
水光熱費	140,000円	365,000円	170,000円
その他	300,000円	300,000円	300,000円
経費計	2,564,797円	3,253,625円	3,724,725円
加盟店オーナー利益	266,872円	3,293,503円	5,025,156円

※本部注記：「あくまで記載の数値は実績値であり、結果を保証するものではございません」。

検算結果：3パターンすべて1円単位で完全一致

千円単位に丸めず実数のまま掲載された、精度の高いPLです。すべて検証しました。

検証	良くない	平均的	繁盛
客数×客単価＝売上	3,826,580円 ✓	8,287,504円 ✓	11,824,164円 ✓
ロイヤリティ＝売上×3%	114,797円 ✓	248,625円 ✓	354,725円 ✓
経費の合計＝経費計	2,564,797円 ✓	3,253,625円 ✓	3,724,725円 ✓
粗利益−経費計＝利益	266,872円 ✓	3,293,503円 ✓	5,025,156円 ✓

すべて1円の誤差もありません。本サイトでこれまで検証したFC資料の中でも、最高水準の精度です。

本部が自ら「この立地はおすすめしない」と書いています

この資料で最も特筆すべきは、月間売上の欄に書かれたこの注記です。

「海浜幕張の売上はよくない店舗の売上参照ください。本社でフランチャイズ展開を見越して実証実験の為、既存店の業態転換を行い出店した立地です。同じような立地条件での出店はおすすめしかねます」

つまり「良くないお店」は実在する特定の店舗（海浜幕張店）の実績であり、本部自身が「同じような立地には出店しないほうがいい」と明言しているということです。

FC資料で、自社の実店舗を名指しして「この立地は失敗だった」と書くのは異例です。多くの資料が「良くないお店」を抽象的なモデルケースとして置くなか、実在の数字を、理由付きで開示している——誠実さという点で高く評価できます。

利益を決めているのは「家賃」です

3パターンを並べると、通常のPLとは違う現象が見えます。家賃が売上と逆相関しているのです。

	売上	家賃	家賃の売上比	営業利益率
良くないお店	3,826,580円	800,000円	20.9%	7.0%
平均的なお店	8,287,504円	400,000円	4.8%	39.7%
繁盛しているお店	11,824,164円	700,000円	5.9%	42.5%

最も売上が低い店が、最も高い家賃を払っています。月80万円の家賃に対し売上382万円——家賃比率20.9%は、飲食業として危険水域です（目安は10%以下）。

一方、平均的なお店は家賃40万円で売上828万円。家賃比率4.8%という理想的な数字です。

本部が「同じような立地条件での出店はおすすめしかねます」と書いている意味が、ここではっきりします。この業態は、家賃に対して売上が取れる立地でなければ成立しない。逆に言えば、立地さえ合えば営業利益率40%超という驚異的な数字が出ます。

なぜ利益率40%が可能なのか

FL比率（原価＋人件費）を見ると、構造がわかります。

	原価率	人件費率	FL比率
良くないお店	26.0%	22.7%	48.7%
平均的なお店	21.0%	18.7%	39.7%
繁盛しているお店	26.0%	16.8%	42.8%
一般的な目安	30%	30%	60%

人件費率16.8〜22.7%は、居酒屋としては異例の低さです。本部は特徴②でその理由を説明しています。

「モバイルオーダーの活用やセルフ飲み放題により、無理の無い人件費の削減を実現し、フードメニューも低原価のため高収益を実現できます」。

看板商品である「ひねり蛇口ハイ」——お客様が自分で蛇口をひねってハイボールを注ぐ仕組みは、話題性と人件費削減を同時に実現しています。ドリンクを運ぶホール業務そのものが減るからです。モバイルオーダーで注文受けも不要になります。

人件費の低さについて、本部は条件を明記しています

人件費率が低いFC資料を見るとき、「それは現場に無理をさせた数字ではないか」という疑問が残るものです。この点について、本部は特徴②に但し書きを添えています。

「※社員公休が月8,9回と法律に則った有給取得をさせた上での実績値になっております」

月8〜9日の公休と有給取得を前提とした数字だ、と明示しているわけです。本部のミッションが「飲食従事者の地位向上」であることとも一貫しています。

人件費の数字に対して、どういう労働条件での数字なのかを自ら開示しているFC資料は多くありません。これも評価できる点です。

サマリーの「営業利益20%程度」との関係

サマリーは「営業利益 売上の20%程度」としていますが、PLの実績値は次のとおりです。

• 良くないお店：7.0%
• 平均的なお店：39.7%
• 繁盛しているお店：42.5%

20%という数字は、どのパターンとも一致しません。良くないお店と平均的なお店の中間あたりに位置します。

9店舗全体の平均なのか、それとも保守的な目安として示しているのか——資料からは判断できません。ただ、PLの実績が40%前後であるのに対してサマリーが20%というのは、控えめな方向にずれていることになります。実態より良く見せているわけではない点は押さえておいてよいでしょう。

回収期間の整合性

初期費用1,926万円に対し——

• 平均的なお店（3,293,503円）なら約5.8ヶ月　→ 本部表記「半年〜1年半」と整合 ✓
• 繁盛しているお店（5,025,156円）なら約3.8ヶ月
• 良くないお店（266,872円）なら約72ヶ月（6年）

立地選定の結果が、回収期間に10倍以上の差を生みます。本部が「黒字までの期間 半年〜1年半（店舗売上によって変動あり）」とレンジで示しているのも、この振れ幅を踏まえてのことでしょう。

テルマエの3つの特徴

① 投資回収が早い

「スケルトンの出店からでもROI100%で投資回収が早い為、早期収益化が見込めます」。

居抜きを前提とせずスケルトン（内装なしの状態）からでも成立すると明言している点は、物件選定の自由度という意味で強みです。PLの平均的なお店なら約5.8ヶ月で回収できる計算も、これを裏付けています。

② 低コスト

前述のとおり、モバイルオーダー＋セルフ飲み放題によって人件費率16.8〜22.7%を実現しています。しかも労働条件を明記したうえでの実績値です。

③ 未経験からでも始められる

本部のサポート内容は具体的です。「物件契約からOPENまでの本部フォロー及び研修をしっかりと行える教育体制、SVによるオペレーション指導、改善も行い、いつでもご相談頂ける体制を整えております。衛生管理に関しても外部委託で調査員を派遣します。安心、安全な運営ができるよう点数化⇒改善なども一緒に行います」。

注目は衛生管理を外部機関に委託し、第三者目線でチェックするという点です。本部が直接見るのではなく外部の目を入れる仕組みは、FCの品質管理としては踏み込んだ対応です。

加盟前に確認すべき2つの注意点（本部公表）

① 初期投資費用がかかる

「どうしても初期費用は掛かってきてしまいます。ただ、上記にも記載がある通り収益率が高いので比較的早く回収が可能となってます」。

1,926万円は本サイトで扱っているFCの中でも高額の部類です。ただし利益率40%という数字がそれを相殺する、というのが本部の主張です。実際、平均的なお店の数字なら半年弱で回収できます。

問題はこの金額を調達できるかです。本部サポートに「事業計画も共に作成。資金面を考慮したアドバイス」が含まれている点は、融資を前提とした支援体制があるということでもあります。

② 営業利益のブレ

「営業利益はあくまで直営店の実績です。低コストでの運営が可能な業態ではありますが、適正なシフト作成やロスに繋がらない食材管理（FL管理）など店舗努力は必要です」。

PLが示すとおり、7.0%から42.5%まで利益率が振れます。立地の影響が最も大きいものの、FL管理という日々の運営努力も結果を左右する、という指摘です。

売上が好調な店舗・伸び代がある店舗の特徴

好調な店舗：QSCレベルが高い

QSC（Quality・Service・Cleanliness＝品質・サービス・清潔さ）は、チェーン飲食業の基本指標です。本部の説明はこうです。

「マニュアルやレシピがしっかりと守られ、QSCも高水準な店舗は、いつお客様がご来店されてもクオリティが一定なため、顧客満足度が高く、リピーターに繋がりやすいです。リピーターがしっかりと付いている店舗は、売上も一定数担保され、加えて新規のお客様がご来店されるので常に売上が好調な傾向にあります」。

リピーターが売上の土台を作り、その上に新規が乗る——という構造の説明です。客数1,465人と4,842人の差（3.3倍）は、この積み上げの差だと読めます。

伸び代がある店舗：新施策が活発

「本部では新たな施策を積極的に行っており、良い成果を残した施策については適宜共有させていただきます。常に新しい施策を実施していただく事で、お客様も飽きが来ず、毎回楽しみにご来店いただけます」。

本部サポートにも「新たなツールを積極的に取り入れ直営で検証し、良い成果が出れば共有」とあります。直営店で試して、効果が出たものだけをFCに渡す——加盟店がリスクを取らずに新施策を試せる仕組みです。

「たのしさ湧き出す銭湯エンターテインメント」というコンセプト、ベンチマークがテーマパークであることを踏まえると、飽きさせないことが業態の生命線だという一貫した思想が見えます。

客層

• 20〜22歳女性、若者グループ
• インスタやTikTokなどのSNS利用者
• 情報感度の高い方

客単価2,442〜2,696円という価格帯は、学生や若手社会人が普段使いできる水準です。本部が「少しでも安価にお客様に楽しんで頂き、どうしたら普段使いしていただけるか？を常に考え」と述べているとおりの設計になっています。

「ひねり蛇口ハイ」という撮って共有したくなる仕掛けも、この客層と噛み合っています。PLの広告宣伝費（21万〜39万円）が売上比2〜9%に収まっているのは、SNSでの拡散が機能しているからでしょう。

まとめ

• 「ひねり蛇口ハイ」が看板の大衆酒場FC。9店舗。コンセプトは銭湯エンターテインメント
• 初期費用1,926万円。内外装費660万円＋物件取得費660万円（家賃10ヶ月分）で68%を占める
• ロイヤリティ売上の3%は本サイト最安水準
• 公開PLは3パターンすべて1円単位で検算一致。最高水準の精度
• 本部が「良くないお店＝海浜幕張店」と実名で示し、「同じ立地はおすすめしない」と明言
• 利益を決めるのは家賃。家賃比率20.9%の店は利益率7.0%、4.8%の店は39.7%
• 人件費率16.8〜22.7%。モバイルオーダーとセルフ飲み放題による。月8〜9日の公休と有給取得が前提と明記
• 本部公表の注意点は初期投資の重さと営業利益のブレ（直営店実績であること）

資料としての誠実さが際立つFCです。PLが1円単位で整合しているだけでなく、自社の不振店を実名で開示し、その立地を避けるよう助言している。人件費の低さについてもどういう労働条件での数字かを明記している。ここまで開示するFC資料は多くありません。

事業としても、ロイヤリティ3%・人件費率20%前後・営業利益率40%という数字は非常に強力です。平均的な店舗の数字なら初期費用1,926万円を約半年で回収できます。

ただし、その数字は立地が合っていることが絶対条件です。本部が示した良くないお店のケースでは、回収に6年かかる計算になります。家賃に対して売上が取れる繁華街立地を確保できるかどうか——このFCの成否は、ほぼその一点にかかっています。

検討する際は、①候補物件の家賃が、想定売上の10%以内に収まるか、②9店舗それぞれの家賃比率と利益率の一覧、③サマリーの「営業利益20%程度」はどの前提か——この3点を確認してください。本部は実データを隠さない姿勢なので、聞けば出てくる可能性が高いはずです。

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