BYUMEN(男性専門脱毛サロン)FCの評判は?粗利率99.6%・初期費用380万円の実態

BYUMEN(男性専門脱毛サロン)FCの評判は

BYUMENは株式会社バニスティが展開する男性専門脱毛サロンのフランチャイズです。人口3万〜10万人の地方都市を主戦場とし、初期費用380万円、月間営業利益92万円、回収期間は最短6ヵ月。本部公開のPLでは原価6,135円=粗利率99.6%という構造です。注意点まで整理しました。

※本記事にはプロモーション(広告)が含まれます。

基本情報BYUMEN
加盟金
100万円
初期費用
380万円
ロイヤリティ
月12万円(定額)
損益分岐の目安
月18名
店舗数
2店舗(直営2・FC0)

地方都市特化の男性専門脱毛

本部の公式サイト・公開資料の数字をもとに掲載しています。詳しい前提は本文をご確認ください。

目次

BYUMEN(ビューメン)とは?事業概要

BYUMENは株式会社バニスティが展開する男性専門脱毛サロンのフランチャイズです。男性客に対して男性スタッフが施術するという点に特化しています。

本部が掲げるコンセプトは「田舎×男性スタッフ=ブルーオーシャン」。都市部ではなく、人口3万〜10万人以下の地方都市を主戦場に設定しているのが特徴です。メンズ脱毛市場は成長しているものの、地方では供給が追いついていないという読みに基づいています。

オーナーの役割も明確で、施術はスタッフに任せ、オーナーは経営に専念する設計です。未経験のオーナーを前提にしたモデルといえます。

初期費用と収益モデル

項目 金額
加盟金 100万円
研修費 50万円
物件取得費 50万円
備品・消耗品費 30万円
脱毛機器(1台) 60万円
採用費 30万円
開業前集客広告費 60万円
初期費用合計 380万円

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項目 数値
月間売上 150万円
ロイヤリティ 月12万円(開業から3ヵ月間は月6万円)
月間営業利益 92万円
黒字までの期間 最短2ヵ月
初期費用回収期間 最短6ヵ月
契約期間 2年(解約予告がなければ自動で2年延長)
店舗数 2店舗(直営2・FC0)
申込から開業まで 3〜4ヵ月
推奨エリア 人口3万〜10万人以下の都市(住宅地・駅前・郊外)

初期費用380万円の中に採用費30万円と開業前集客広告費60万円が含まれている点は、設計として現実的です。多くのFCは「開業してから集客」ですが、BYUMENは開業前から認知と集客を進める前提で費用を組んでいます。

月間PL(本部公開の実績値)

本部が公開している、開業1年目の月間平均です。

項目 金額
客数 55名
客単価 27,927円
店舗売上 1,533,667円
原価 6,135円
粗利益 1,527,532円(粗利率99.6%)
家賃 70,000円
人件費 250,000円
広告宣伝費 84,000円
脱毛器リース 44,000円
広告共通費 20,000円
ロイヤリティ 105,000円
雑費 27,013円
経費計 600,013円
店舗利益 927,519円(利益率60.5%)

※本部注記:「あくまで記載の数値は実績値であり、結果を保証するものではございません」。

このPLの最大のポイントは原価6,135円

売上153万円に対して原価がわずか6,135円。脱毛サロンの原価は施術時に使うジェルなどの消耗品だけなので、粗利率は99.6%になります。

これは飲食FC(原価率26〜35%)やコンビニとは根本的に構造が違います。売上がそのまま粗利になるため、固定費を超えた分はほぼ全額が利益です。

逆にいえば固定費が損益分岐点のすべてです。このPLの固定費は家賃7万円+人件費25万円+広告8.4万円+リース4.4万円+広告共通費2万円+ロイヤリティ12万円=約49万円。客単価27,927円で割ると、月18名で損益分岐点に到達します。公開値の客数55名に対して、かなり余裕のある水準です。

なお家賃70,000円という数字は、推奨エリア(人口3万〜10万人の地方都市)かつマンションタイプを前提とした金額です。都市部の路面店で組むとこのPLは成立しません。ブランドの前提条件とセットで読む必要があります。

BYUMENの3つの特徴

① 未経験オーナー前提の設計

施術はスタッフが担当し、オーナーは経営に専念します。本部が研修・育成まで支援するため、美容業の技術がなくても参入できる構造です。

② 成長市場×リピート型のストックモデル

人口3〜5万人の地方にこそ成長余地があるという位置づけです。収益は回数券・サブスクが中心で、単発利用ではなく継続課金で安定させるモデルになっています。

③ 本部による集客アドバイス

SNS・Google・LINEを活用した集客システムが提供されます。具体的にはホットペッパー、Instagram、Threads、Googleマップの運用方法について指導を受けられます。

加盟前に確認すべき3つの注意点(本部公表)

以下は本部が資料で自ら明示している注意点です。

① 男性スタッフの採用が必要

施術スタッフは男性限定です。本部は「男性だからこそブランディングできる」として女性スタッフを認めていません。そのうえで「人材確保が最優先課題」と明記しています。

Q&Aでも「必ずしも採用しやすい訳ではない」と率直に書かれており、初回採用は本部が全面サポートするとされています。このFCの成否は採用で決まると理解してください。

② 開業前の準備期間が長い

本部によると採用に3〜6ヶ月、研修に1〜1.5ヶ月が必要です。最短3〜4ヶ月で開業可能とされていますが、本部自身が「余裕を持った計画を推奨」としています。この期間の生活費を資金計画に含めてください。

③ 集客は加盟店が行う

本部は「集客のノウハウやコンテンツを提供したり、集客までの導線など本部でサポートはするが、実際に集客は加盟店で行う」と明記しています。本部が客を連れてくるモデルではありません。

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失敗しないフランチャイズ本部の選び方
契約前に“数字”と“条項”で見抜く

この記事で挙げた「確認すべき点」を、どの本部にも使える形にまとめました。本文8,800字。

  • 良い本部と危ない本部を見分ける判断基準(数字で確かめる方法つき)
  • 契約書・開示書面で必ず質問すべき条項
  • 収支シミュレーションの「盛られやすい場所」と、その見抜き方
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売上が好調な店舗・伸び悩む店舗の特徴

本部が成功パターンと失敗パターンを明示しています。両者は見事に対照的です。

好調な店舗 伸び悩む店舗
オーナーが現場に深く関与している 現場をスタッフに任せきりにしている
広告費をしっかりかけている 広告費をかけずに集客しようとしている

好調店は、オーナーがスタッフとの関係構築や顧客対応に積極的に関わることでサービス品質が安定し、集客施策の継続的な更新とカウンセリングの質向上によってリピーター定着とコース転換率が高まるとしています。

一方、伸び悩む店は、オーナーが経営数値の確認のみに留まり現場の課題把握が遅れる。開業時の集客施策が更新されないまま新規流入が停滞し、リピート設計も機能しないため単発利用が多く売上が安定しない循環に陥りやすい、と分析されています。

ここで注意したいのは、「オーナーは経営に専念」という特徴と「オーナーが現場に深く関与」という成功条件が、一見矛盾して見える点です。正確には「施術はしないが、現場からは離れない」ということでしょう。完全な不労所得型を期待すると、本部が示す失敗パターンに当てはまります。

客層

  • 美意識が高く、見た目の清潔感を求める10代後半〜40代男性
  • 人から常に見られる営業マン・接客業・経営者などのビジネスマン
  • 恋活・婚活で第一印象を良くしたいと考えている男性

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よくある質問(FAQ)

未経験でも加盟できますか?

できます。本部は「未経験の方でもしっかり運営できるよう指導します」としています。

1人での営業は可能ですか?

可能です。ただし施術スタッフは男性限定のため、オーナーが男性で自ら施術する場合に限られると考えられます。詳細は本部に確認してください。

どのエリアでも出店できますか?

本部は人口3万人以上10万人以下だと展開しやすいとしています。都市部向けのモデルではありません。

マンションタイプでも契約できますか?

可能です。本部の直営店はすべてマンションタイプで営業しています。路面店が不要なぶん、家賃を抑えられる設計です。

スタッフを増やすと研修費はかかりますか?

必須ではありませんが、2人目から1人につき30万円で研修を行うことも可能とされています。

契約期間は何年ですか?

2年です。契約完了の3ヶ月前までに解約の予告がなければ、自動で2年延長になります。この自動更新条項は契約前に必ず確認してください。

個人でも法人でも開業できますか?

どちらでも可能です。初期費用は基本的に一括払いですが、カード決済にも対応しています。

まとめ

  • 運営は株式会社バニスティ。男性専門脱毛サロンのFCで、人口3万〜10万人の地方都市が主戦場
  • 初期費用380万円(採用費・開業前広告費を含む)、月間売上150万円、月間営業利益92万円
  • 回収期間最短6ヵ月、黒字化最短2ヵ月、契約期間2年
  • 公開PLの原価は6,135円=粗利率99.6%、利益率60.5%。損益分岐点は月18名前後と試算
  • 本部公表の注意点は男性スタッフの採用・開業前の長い準備期間・集客は加盟店が行う
  • 成否を分けるのはオーナーの現場関与と広告費。本部が明言している

粗利率99.6%という数字は、FC全体で見ても際立っています。固定費さえ超えればほぼ全額が利益になる構造で、客数18名程度で損益分岐点に到達する試算です。

一方で、すべては「男性スタッフを採用できるか」にかかっています。本部自身が最優先課題と認めている点です。検討するなら、まず自分の商圏で男性の施術スタッフを採用できる当てがあるかを考えてから進めてください。

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本部が示すPLはあくまでモデルケースです。実際に原価率や人件費率が計画どおりに収まっているかを毎月確認し、ズレの原因を潰していくのは加盟店側の仕事になります。開業前の事業計画づくりから決算まで相談できる税理士を見つけておくと、数字の異変に早く気づけます。

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