僕の相棒のFC評判は？会員24人で黒字化・完全非対面の男性機能サロン

僕の相棒は男性機能トレーニングの専門セルフサロンFCです。初期費用555万円、ロイヤリティは台数連動、原価ゼロで損益分岐は会員24人。公開PLを検算したところ「平均的なお店」の経費計と利益が入れ替わっている可能性が見つかりました。本部が認める集客リスクも解説します。

※本記事にはプロモーション（広告）が含まれます。

僕の相棒とは

僕の相棒は株式会社 僕が展開する男性機能トレーニングサロンのフランチャイズです。業種はセルフサロン、事業内容は男性機能改善・向上サロン。

本部は市場についてこう説明しています。「40代になると3人に1人がEDで悩んでいるとのリサーチ結果」「日本のED人口は約1800万人」。

サービスの位置づけも明確です。「現在ED治療薬が主流になってきておりますが、やはり薬は一時的なものでしか無いのと、副作用がある事、使用を続けると体が馴れてしまい効力が弱まる事等、色々な問題点があるのは否定できません。弊社はそのような一時的な改善ではなく、年々硬化し縮小して行く男性器内の毛細血管にアクションし、男性器の根本的な部分からの改善を行うサロンとなっております」。

店舗数は直営3店＋FC加盟4店舗の計7店。募集段階は0次です。

推奨エリアの欄には「本部が指定させていただきます」とあります。加盟者が自由に出店地を選ぶのではなく、本部がテリトリーを管理する方式です。本サイトで扱っているFCの中では珍しい形式になります。

初期費用の内訳

項目	金額
機械代／備品費	210万円
加盟金	200万円
研修費	55万円
内外装費	55万円（実費）
物件取得費	30万円（実費）
初期広告費	5万円
初期費用合計	555万円

内訳の合計は555万円で表記と完全に一致しています。

特徴的なのは物件取得費30万円・内外装費55万円という軽さです。合計85万円。完全予約制・非対面のセルフサロンなので、待合スペースも接客カウンターも不要——個室が確保できれば成立する業態だからです。

一方で機械代210万円が最大項目。本部は特徴①で「弊社は直接工場と専属契約し、機械代の削減と独自の施術方法で業界最安値でお客様に手軽に施術をして頂けるようにしている」と説明しています。

収益モデル

項目	数値
月間売上	1年目：30〜180万円／2年目：100〜300万円
ロイヤリティ	機械1台12万円／台、2台目以降＋6万円／台
営業利益	200万円（会員数100人）
黒字までの期間	4ヶ月
初期費用回収期間	16ヶ月
店舗数	直営3店＋FC4店

評価できるのは月間売上を「1年目」「2年目」に分けて示している点です。立ち上げ期（1年目は30万円から）と軌道に乗った後（2年目は100万円から）を区別して書くFC資料は多くありません。

ロイヤリティは売上連動ではなく機械の台数連動です。1台12万円、2台で18万円。

月間PL（本部公開・3パターン）

※本部注記：「50人以上になると機械2台として」

項目	良くないお店	平均的なお店	繁盛しているお店
客数（会員数）	30	50	100
客単価	33,000円	33,000円	33,000円
売上	990,000円	1,650,000円	3,300,000円
人件費	360,000円	360,000円	360,000円
家賃	150,000円	150,000円	150,000円
ロイヤリティ	120,000円	120,000円※	180,000円
その他	50,000円	80,000円	120,000円
水光熱費	30,000円	50,000円	60,000円
システム使用料	30,000円	30,000円	30,000円
固定広告費	30,000円	30,000円	30,000円
経費計	770,000円	770,000円※	930,000円
加盟店オーナー利益	220,000円	880,000円※	2,370,000円

※本部注記：「あくまで記載の数値は実績値であり、結果を保証するものではございません」。

検算結果：良くないお店と繁盛店は完全に一致

良くないお店と繁盛しているお店は、すべての計算が正確です。

検証	良くないお店	繁盛しているお店
会員数×33,000円＝売上	990,000円 ✓	3,300,000円 ✓
経費の合計＝経費計	770,000円 ✓	930,000円 ✓
売上−経費計＝利益	220,000円 ✓	2,370,000円 ✓
ロイヤリティ（台数連動）	1台＝120,000円 ✓	2台＝180,000円 ✓

原価の行がないこと（＝原価ゼロ）も、機械を使うセルフサロンという業態と整合しています。

「平均的なお店」は経費計と利益が入れ替わっている可能性があります

平均的なお店の列だけ、数字が合いません。順を追って見ていきます。

第1に、ロイヤリティが注記と矛盾します。本部は「50人以上になると機械2台として」と注記していますが、会員50人の平均的なお店のロイヤリティは120,000円（1台分）で計上されています。注記に従えば2台分＝180,000円になるはずです。

第2に、経費計が項目の合計と合いません。

	金額
表記の項目を単純に合計	820,000円
表記の経費計	770,000円

ここで、注記どおりロイヤリティを2台分（180,000円）に直して計算し直すと、興味深い結果になります。

	正しく計算した値	資料の表記
経費計	880,000円	770,000円
オーナー利益	770,000円	880,000円

経費計と利益の数字が、ちょうど入れ替わっています。（150,000＋50,000＋360,000＋30,000＋30,000＋180,000＋80,000＝880,000円、1,650,000−880,000＝770,000円）

偶然とは考えにくい一致なので、表組みの際に2つのセルが入れ替わった可能性が高いと見られます。

つまり平均的なお店（会員50名）の実際の利益は、770,000円。表記の880,000円より11万円少ないことになります。年間では132万円の差です。加盟前に必ず確認してください。

損益分岐は会員24人

機械1台体制（良くないお店の構成）での経費は770,000円。客単価33,000円で割ると——

770,000円 ÷ 33,000円 ＝ 会員23.3人

会員24人で黒字になります。本部が「黒字までの期間4ヶ月」としているのは、月6名ペースで24名を積み上げるという想定だと読めます。

ただし注意が必要なのは50人を超えると機械2台になり、ロイヤリティが6万円増える点です。会員50人の時点で売上は165万円、経費は88万円——利益77万円。会員1人あたり33,000円がほぼそのまま利益に乗る構造なので、50人の壁を越えた後の伸びは非常に速くなります。

会員数と利益の関係

会員数	売上	利益（検証後）	利益率
30人	990,000円	220,000円	22.2%
50人	1,650,000円	770,000円	46.7%
100人	3,300,000円	2,370,000円	71.8%

会員100人で利益率71.8%。原価ゼロ・人件費固定・ロイヤリティ台数連動という3つが重なった結果です。

会員を30人から100人へ3.3倍にすると、利益は10.8倍になります。この事業の収益は、ほぼ会員数の一次関数です。

回収期間の整合性

初期費用555万円に対し——

• 良くないお店（220,000円）なら25.2ヶ月
• 平均的なお店（検証後770,000円）なら7.2ヶ月
• 繁盛しているお店（2,370,000円）なら2.3ヶ月

本部表記の「16ヶ月」は、黒字化までの4ヶ月を含めた数字です。差し引き12ヶ月で回収する計算なので、月46万円程度の利益——良くないお店と平均的なお店の中間を想定していることになります。保守的で現実的な設定と言えます。

僕の相棒の3つの特徴

① 業界最安値の設定

「ED業界の最大のデメリットは施術費の金額。弊社は直接工場と専属契約し、機械代の削減と独自の施術方法で業界最安値でお客様に手軽に施術をして頂けるようにしている」。

月額33,000円という価格は、クリニックでの治療と比べれば手が届きやすい水準です。価格を下げて母数を取りにいくという戦略が、サブスクモデルと噛み合っています。

② 初期費用とランニングコストを抑えたビジネスモデル

「加盟店様側のリスクを最小限に抑えられるように初期費用、ランニングコストを極力抑えたビジネスモデルとなっている」。

PLで確認したとおり、固定費は家賃15万円＋人件費36万円＋システム3万円＋広告3万円＝57万円。原価がかからないため、会員24人で損益分岐します。

③ セルフサロンなので正社員不要、アルバイトのみで回せる

「完全非対面＆サブスクモデル＆完全予約制システムでお客様に接客をしたり、難しい説明をするというのがほぼ無い。普段の店舗での仕事は清掃や予約者様管理等の誰でもできる簡単な作業のみとなっている」。

これはこの業態の核心です。デリケートな悩みを扱う分野だからこそ、完全非対面にすることが顧客側のメリットにも、運営側のメリットにもなっています。

• 顧客側：誰にも会わずに利用できる（心理的ハードルが下がる）
• 運営側：接客スキルも専門知識も不要（人件費36万円で足りる）

客層の欄に「清潔で紳士的なイメージを保ちたいのでクレジットカード決済のみ」とあるのも、同じ思想です。現金授受をなくせば、スタッフと顧客が顔を合わせる場面がさらに減ります。

本部が想定人物像に「採用面のハードルが低いビジネスモデルに関心がある方」を挙げているのも、ここに由来します。

加盟前に確認すべき注意点（本部公表）

全国初業態のため、集客が未知

本部が挙げる注意点はたった1つですが、最も本質的なものです。

「各メンズクリニックでの施術の1つとしてのジャンルでしたが、今回専門店は全国初となる為、集客力が未知となります」

この開示は正直です。この施術自体は既にメンズクリニックで提供されてきたが、「専門店」という業態は全国で初めて——だから、専門店としてどれだけ集客できるかは誰にもわからない、と認めています。

FC資料の多くが「ブルーオーシャン」「競合がいない」をメリットとして書くなか、同じ事実をリスクとして提示している点は評価できます。競合がいないということは、その業態で人が集まる証明もまだないということだからです。

PLの3パターン（会員30人・50人・100人）も、この文脈で読む必要があります。会員100人で利益237万円は魅力的ですが、「専門店で100人集まるのか」が未検証だということです。

その意味で、本部が月間売上を「1年目30〜180万円」「2年目100〜300万円」とレンジで示しているのは誠実です。下限の30万円は会員9人。立ち上げがうまくいかないケースも数字で示していることになります。

あわせて確認しておきたいこと

このサロンは医療機関ではありません。本部コメントにあるような身体機能の改善に関する表現は、広告・店頭・Webで使う際に法的な制約を受ける可能性があります（本サイトで扱った薄毛予防専門店GROWでも、本部が「使用文言に制限がある」ことを注意点として挙げていました）。

本部サポートに「広告集客サポート」「説明動画の提供」が含まれているため、表現のガイドラインが整備されている可能性は高いと考えられます。広告原稿の事前チェック体制があるかは、加盟前に確認しておくとよいでしょう。

売上が好調な店舗の特徴

本部が挙げるのは1点です。「駅近、ビジネスマンが多い地域の店舗」。

理由も具体的です。「施術自体が10〜15分程度となるので、休憩時間や帰宅時間にさっと寄れるような場所が好まれるかと思います」。

月額33,000円で通い放題のサブスクである以上、利用頻度が継続率に直結します。10〜15分で終わる施術なら、仕事の合間に寄れる。寄れる場所にあれば続く。続けば退会しない——という連鎖です。

推奨エリアが「本部が指定させていただきます」となっているのも、この立地条件がシビアだからだと考えられます。全国初業態で集客データが少ない以上、本部が立地を管理したほうが失敗を減らせるという判断でしょう。加盟者にとっては自由度が下がりますが、立地選定の責任を本部が負うという意味でもあります。

客層

• 20代〜の男性専門
• 決済はクレジットカードのみ（清潔で紳士的なイメージを保つため）

本部コメントでは「40代になると3人に1人」というデータを挙げつつ、客層は20代からとしています。治療ではなく予防・向上という切り口であれば、若い層も対象になるという設計です。

まとめ

• 男性機能トレーニングの専門セルフサロンFC。直営3店＋FC4店。出店エリアは本部が指定
• 初期費用555万円。うち機械代210万円。物件・内装は計85万円と軽い
• ロイヤリティは台数連動（1台12万円、2台目以降＋6万円）
• 公開PLは良くないお店と繁盛店が完全一致
• 平均的なお店は経費計と利益が入れ替わっている可能性。実際の利益は880,000円ではなく770,000円と見られる
• 原価ゼロ・人件費固定。損益分岐は会員24人、会員100人なら利益率71.8%
• 完全非対面・完全予約制でアルバイトのみで運営可能
• 本部公表の注意点は「専門店は全国初のため集客力が未知」——リスクを正面から開示

収益構造としては非常にシンプルで強力です。原価ゼロ・人件費固定・ロイヤリティ台数連動という設計により、会員24人で黒字、100人で利益率71.8%。デリケートな分野であることを逆手に取り、完全非対面にすることで顧客の心理的ハードルと運営の人件費を同時に下げている設計は、よく考えられています。

最大の論点は、本部自身が挙げている「集客が未知」です。施術そのものはクリニックで実績がありますが、専門店という形態で会員が集まるかは、まだ誰も証明していません。PLの会員100人という数字も、現時点では到達実績ではなくモデルケースと理解しておくべきです。

検討する際は、①平均的なお店の利益は770,000円か880,000円か、②直営3店・FC4店の実際の会員数推移（開業何ヶ月目で何人か）、③本部が指定するエリアの条件と、テリトリー保護の有無——この3点を確認してください。特に②は、「集客が未知」という本部の言葉を、既存7店舗の実データで埋められるかどうかという意味で最も重要です。

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