スタディコーチのFC評判は？講師採用が不要・継続率98%の東大式個別指導塾

スタディコーチは東大早慶生のオンライン指導×自習室という学習塾FCです。FC31店舗、初期費用620万円、継続率98%。本部在籍300名超の講師がオンラインで指導するため講師採用が不要という設計を、公開PLの検算とあわせて解説します。

※本記事にはプロモーション（広告）が含まれます。

スタディコーチとは

スタディコーチは東大式個別指導塾のフランチャイズです（本部責任者：橋本竜一氏）。

業態は「東大早慶生によるオンライン徹底管理指導×自習室」。本部は「東大早慶生による『オンライン徹底管理指導×自習室』の新モデルで教育事業を始めませんか？本部のWebマーケティングの強みも活かしながら、各地域で最高峰の教育を届けることができます」としています。

店舗数は35店舗（直営4・FC31）。募集段階は2次で、本サイトで扱っているFCの中でも成熟段階に入っている部類です。

推奨エリアの記載が独特です。「東進／マナビス／東京個別指導学院／武田塾などがあるエリア」——つまり大手学習塾の競合がすでにいる場所を推奨しています。

初期費用の内訳

項目	金額
加盟金	200万円
物件取得費	180万円（実費）
研修費	100万円
備品	60万円
内外装費	40万円（実費）
初期広告費	40万円
初期費用合計	620万円

内訳の合計は620万円で表記と完全に一致しています。

注目すべきは内外装費がわずか40万円という点です。学習塾でありながら教室の作り込みが不要なのは、授業をオンラインで行い、校舎は自習室として機能するからです。黒板も教壇も要りません。

学習塾FCとしては620万円は軽い部類です（本サイトで扱ったポラリスアカデミアは800〜1,000万円）。

収益モデル

項目	数値
月間売上	273万円（生徒数42名想定）
ロイヤリティ	売上の15%
営業利益	63万円
黒字までの期間	6ヶ月
初期費用回収期間	16ヶ月
店舗数	35店舗（直営4・FC31）

サマリーの「273万円（生徒数42名想定）」は、42名×65,000円＝2,730,000円と正確に一致します。

月間PL（本部公開・3パターン）

※本部注記：「人件費にはオーナー分は入れていません」

項目	良くない店舗	平均的な店舗	良い店舗
会員数	21	35	45
利用単価	65,000円	65,000円	65,000円
売上	1,575,000円	2,485,000円	3,135,000円
粗利益	1,575,000円	2,485,000円	3,135,000円
人件費	641,250円	868,750円	1,031,250円
ロイヤリティ	236,250円	372,750円	470,250円
家賃	220,000円	220,000円	220,000円
広告宣伝費	150,000円	150,000円	150,000円
水道光熱費	30,000円	30,000円	30,000円
消耗品・通信・警備・保険・決済手数料	20,000円	20,000円	20,000円
経費計	1,297,500円	1,661,500円	1,921,500円
加盟店オーナー利益	277,500円	823,500円	1,213,500円

※本部注記：「あくまで記載の数値は実績値であり、結果を保証するものではございません」。

検算結果：ロイヤリティ・経費・利益はすべて1円単位で一致

検証	良くない	平均的	良い
ロイヤリティ＝売上×15%	236,250円 ✓	372,750円 ✓	470,250円 ✓
経費の合計＝経費計	1,297,500円 ✓	1,661,500円 ✓	1,921,500円 ✓
売上−経費計＝利益	277,500円 ✓	823,500円 ✓	1,213,500円 ✓

人件費が641,250円と端数まで記載されている点からも、時給×時間で積算した実データであることがうかがえます。

会員数と売上に3名分のズレがあります

会員数×利用単価を計算すると、表記の売上と一致しません。

	表記の会員数	×65,000円	表記の売上	売上÷65,000円
良くない店舗	21名	1,365,000円	1,575,000円	24.2名
平均的な店舗	35名	2,275,000円	2,485,000円	38.2名
良い店舗	45名	2,925,000円	3,135,000円	48.2名

3パターンすべてでぴったり210,000円（3名分強）のズレがあります。

一方、サマリーの「273万円（生徒数42名想定）」は42×65,000＝2,730,000円で正確に一致します。つまり計算式自体は正しく、PLの会員数欄だけが実態より少なく表記されていると考えられます。

生徒数の目安としては、売上から逆算した24名／38名／48名で見ておくのが安全です。

損益分岐は生徒約19名

完全固定費は家賃220,000円＋広告150,000円＋水道光熱30,000円＋その他20,000円＝420,000円。変動費はロイヤリティ15%のみなので限界利益率85%です。人件費を60万円と置くと——

（420,000＋600,000）÷ 85% ＝ 売上約120万円 ＝ 生徒19名

生徒19名前後で黒字になります。本部が「黒字までの期間6ヶ月」としているのは、月3名ペースで19名を積み上げる想定だと読めます。

回収期間はサマリーの数字と正確に整合します

サマリーの営業利益63万円で計算すると——

620万円 ÷ 63万円 ＝ 9.8ヶ月
＋ 黒字までの6ヶ月 ＝ 15.8ヶ月 ≒ 16ヶ月

本部表記の「16ヶ月」とぴったり一致します。回収期間の計算根拠が明確である点は、資料の信頼性を示しています。

ただし営業利益63万円は、PLの良くない店舗（277,500円）と平均的な店舗（823,500円）の中間にあたり、どちらとも一致しません。どの前提での63万円なのかは確認が必要です。PLの平均的な店舗（823,500円）で計算すれば、回収は13.5ヶ月まで縮まります。

スタディコーチの3つの特徴

① 講師の採用は本部がすべて実施

これがこのFCの核心です。

「本部在籍の300名を超える東大早慶講師がオンラインで指導をするため、講師の採用が必要ないです。現場業務と集客に集中していただけます」。

学習塾経営の最大のボトルネックは講師の確保です。特に地方では、難関大学レベルの指導ができる講師を採用すること自体が困難です。スタディコーチはそこをオンラインで本部が供給することで解決しています。

この構造が、PLにも表れています。

• 内外装費40万円——教室ではなく自習室でよい
• 人件費が売上の33〜41%——講師ではなく、進路相談と自習室運営のスタッフ分
• 家賃220,000円——大教室が不要

加盟者がやるのは集客と進路指導だけ。「教える」部分がまるごと本部側にあるという設計です。

② SNSを中心としたWebマーケティング戦略

「SNS月間総再生数400万回超・SEO対策・各種広告を得意としております」。

本部サポートには「本部SNS送客、広告運用代行、SEO対策代行」が含まれます。PLの広告宣伝費は月150,000円と控えめですが、これは本部からの送客が別途ある前提と読めます。

③ オンライン校でも月次継続率98%

「継続率を高めるためのノウハウ蓄積を続けており、他社比較でも5-10%ほど高い水準を維持しております」。

継続率98%という数字の意味は大きいです。月次で2%しか抜けないということは、1年後も約78%が在籍している計算になります（0.98の12乗）。仮に継続率が90%なら1年後は28%しか残りません。

月額65,000円という単価で生徒を積み上げていくビジネスでは、継続率が数%違うだけで事業の形が変わります。本部が自社の強みとして真っ先に挙げるのも頷けます。

加盟前に確認すべき2つの注意点（本部公表）

① 進路相談に対応できる人材が必要

「授業をする必要はありませんが、進路相談に対応できる人材を採用/育成する必要があります」。

講師採用は不要でも、人が要らないわけではないという正直な注記です。生徒と直接向き合い、志望校や学習計画を一緒に考える役割は現地に必要になります。

本部サポートに「受験知識に関する研修サポート」「週1回の個別面談によるサポート」が含まれているのは、この人材を育てるためです。

なおPLは「人件費にオーナー分は入れていません」と注記されています。進路相談をオーナー自身が担うのか、人を雇うのか——後者なら人件費が上積みされる点は織り込んでおく必要があります。

② 集客が必要

「ターゲット校でのチラシ配布／WEB広告（本部が運用代行可能）／SEO対策（本部が運用代行可能）などを行なっていただきます」。

本部の送客だけに頼るのではなく、地域での集客活動は加盟店の仕事という整理です。ただしWEB広告とSEOは本部が代行できるため、加盟者が実際に手を動かすのはターゲット校へのチラシ配布など、現地でしかできない部分が中心になります。

推奨エリアが「大手競合がいる場所」である理由

推奨エリアに東進・マナビス・東京個別指導学院・武田塾といった大手の名前が並んでいるのは、一見すると奇妙に思えます。しかし、学習塾という業態では合理的な判断です。

大手チェーンは出店前に綿密な商圏調査を行います。そこに複数の大手が校舎を構えているということは、その地域に受験需要が確実にあることの証明になります。

そして、スタディコーチは大手と同じ土俵で戦う必要がありません。大手が集団授業や映像授業を提供するのに対し、こちらは東大早慶生によるオンライン個別管理。同じ商圏の中で、別の需要を取りにいく設計です。

売上が好調な校舎・伸び代がある校舎の特徴

好調な校舎：地域での広報活動と、進路指導の熱量

「地元紙に取り上げてもらうなどの広報活動を行なったり、生徒への進路指導熱が高い校舎」。

理由はこう説明されています。「地域ごとの認知獲得を徹底的に工夫する店舗は問い合わせ数が多いです。また、生徒一人一人の将来を考えて徹底的に寄り添う進路指導を行うことで入会率や継続率が変わります」。

地元紙という具体名が出てくる点が実務的です。Web広告は本部が代行できますが、地域メディアとの関係づくりは現地にいる人にしかできません。

伸び代がある校舎：進路指導に工数をかけられていない

「進路指導の熱量に応じて、学校での口コミ拡散・兄妹でのご入会が増えます。心の底から目の前の生徒様のことを考えていただきたいです」。

ここで示されているのは、広告費をかけずに生徒が増える経路です。

• 学校での口コミ——同じ高校の友人に広がる
• 兄妹での入会——1世帯から複数名

月額65,000円という単価を考えると、口コミで1人増えるたびに年78万円の売上になります。広告宣伝費150,000円の半年分以上です。

継続率98%という数字と合わせて読むと、この事業の本質が見えてきます。集めるより、辞めさせないこと。そして今いる生徒に紹介してもらうこと——その両方を支えるのが進路指導の質だ、というのが本部の主張です。

客層

• 大学受験を目指す偏差値50以上の高校生
• 高校受験を目指す中学生

「偏差値50以上」と明示されている点が特徴的です。東大早慶生による難関校向け指導という性格上、一定の学力層がターゲットになります。

裏を返せば、商圏内に進学校があるかが重要になります。推奨エリアに大手予備校がある地域が挙げられているのも、そうした高校が近くにある地域だからだと考えられます。

ポラリスアカデミアとの比較

本サイトではポラリスアカデミアも扱っています。どちらも大学受験特化・ロイヤリティ15%と共通点が多いため、比較しておきます。

	スタディコーチ	ポラリスアカデミア
店舗数	35店舗（直営4・FC31）	22店舗（直営1・FC21）
初期費用	620万円	800〜1,000万円
客単価	65,000円	70,000円
ロイヤリティ	売上の15%	売上の15%
損益分岐	生徒約19名	生徒15〜20名
講師	本部が供給（採用不要）	加盟店が採用
集客の軸	SNS400万回＋本部送客	YouTube11万人＋代表イベント
推奨エリア	大手競合がいるエリア	人口20万人以上

収益構造はよく似ていますが、人材面の設計が対照的です。スタディコーチは講師を本部が供給し、加盟店は集客と進路指導に集中。ポラリスは校舎長・講師の採用が前提で、そのぶん本部が採用代行で支援する——という違いになります。

講師を採れる自信があるか、あるいは採用そのものを避けたいか。ここが選択の分かれ目になります。

まとめ

• 東大早慶生のオンライン指導×自習室という学習塾FC。35店舗（直営4・FC31）、募集段階2次
• 初期費用620万円。内外装費40万円と軽く、学習塾FCとしては低い部類
• ロイヤリティ売上の15%。公開PLはロイヤリティ・経費・利益がすべて検算一致
• 会員数と売上に3名分（21万円）のズレ。生徒数は売上逆算の24／38／48名で見るのが妥当
• 講師採用が不要——本部在籍300名超の東大早慶講師がオンラインで指導
• 月次継続率98%。1年後も約78%が在籍する計算
• 損益分岐は生徒約19名。回収期間16ヶ月は計算根拠と正確に整合
• 本部公表の注意点は進路相談ができる人材と地域での集客

学習塾FCの構造的な課題である「講師をどう確保するか」に、本部が直接答えを出している点が最大の特徴です。地方で難関大レベルの指導者を採るのは現実的に難しく、そこをオンラインで埋める設計は理にかなっています。

FC31店舗という実績と募集段階2次という成熟度も、再現性の裏付けになります。初期費用620万円・損益分岐19名という条件も、学習塾としては入りやすい水準です。

検討する際は、①サマリーの営業利益63万円はどの前提か（PL平均は82.35万円）、②進路相談スタッフを雇う場合の人件費（PLはオーナー分を含まない）、③FC31店舗の開校から黒字化までの実際の月数——この3点を確認してください。31店舗分の実績がある以上、「黒字まで6ヶ月」が平均値なのか最短値なのかは、データで示してもらえるはずです。

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